災害時に備えた栄養食の備蓄を開始するパトリアの取り組み

パトリアが災害支援の新たな一歩を踏み出す

2025年1月16日、株式会社創生ななおと一般社団法人日本最適化栄養食協会の連携により、パトリアにおいて栄養バランスに優れた最適化栄養食の備蓄が始まりました。この取り組みは、災害時における市民の健康的な食事提供を目指し、地域社会への貢献を深めることを目的としています。

災害の経験から得た教訓

昨年の2024年の元旦に発生した能登半島地震では、パトリアが約500名の避難者のための避難所となり、地域住民への食料提供や炊き出しを行いました。この経験をもとに、地域の重要な拠点であるパトリアが今後の災害に備えていかに準備をしていくかが問われました。実際に、避難を強いられた方々の心身の健康維持を考え、栄養面のサポートが求められることが明らかになったのです。

最適化栄養食の特徴

今回備蓄された最適化栄養食は、一般社団法人日本最適化栄養食協会によって評価されたもので、栄養素のバランスが優れた製品です。食材は個々のニーズに合わせた調整が施されており、たんぱく質、脂質、炭水化物が適切に配合されています。具体的には「完全メシカレーメシ」や「MITASEココア味」、「MITASEキャラメル味」等、合計9,000食が備蓄されます。

社長のコメント

株式会社創生ななおの吉田翔社長は、「前回の地震を通じてパトリアの重要性を再認識しました。最適化栄養食の導入により、災害時の市民支援をより確実なものとし、地域に貢献したいと考えています。今後は10万食の備蓄を目指し、多様な団体と協力してまいります。」と語っています。

理事長の思い

一方で、日本最適化栄養食協会の伊藤裕理事長は、「栄養バランスの整った食事を整えることは非常に難しいことです。特に被災生活では、栄養が偏ることが懸念され、心身に大きな影響を与える可能性があります。普段の生活でも手軽に栄養を補える最適化栄養食が役立つと信じています」と語り、今回の取り組みがどれだけ意味のあるものであるかを強調しました。