防災意識の高まりと実際の備えのギャップを再考する

防災意識が高まるも行動に移せない実態

2026年に東日本大震災から15年を迎える中、株式会社キングジムが実施した全国調査の結果が明らかになりました。この調査によると、多くの人々が防災に対する意識は高まっているものの、その意識を具体的な行動に移せていないことが浮き彫りとなりました。調査から、災害報道や予測情報を受けて防災意識が高まったと回答した人は過半数ですが、実際に防災の準備を見直した家庭はわずか2割という結果が出たのです。このことは、意識と行動の間に大きなギャップが存在することを示しています。

不十分な準備を示すデータ

調査結果によると、自宅で防災グッズを完備している家庭はわずか4％しかありませんでした。多くは「必要なものが大体ある」または「一部だけある」といった状況で、完全に備えが整っている家庭はほとんどありません。したがって、不十分な備えの家庭が大多数を占めていることが分かります。このことからも、いざという時のための準備が整っていない状況が浮き彫りになりました。

防災準備のハードル

次に、防災用品を揃えない理由についての調査結果では、「お金がかかる」という声が最も多く、34.5％がこの理由を挙げました。続いて、31.0％が「何を揃えれば良いか分からない」との回答が続き、27.2％は「面倒」と答えました。また、22.3％の人々が「保管場所がない」との理由を挙げました。特に費用や情報不足、準備の手間、保管スペース問題が防災準備を後回しにさせる要因として指摘されています。

防災用品の保管場所を尋ねたところ、最も多いのは「クローゼットや押し入れ」で34.2％、続いて「玄関周辺」が29.8％という結果でした。このことから、防災用品は収納しやすい場所に置かれがちであり、いざという時に取り出しやすい状態ではないことが伺えます。

点検頻度が低い現実

さらに、備蓄した防災用品の点検頻度を尋ねた結果、約4割が「ほとんどしていない」と回答。定期的な点検を行っている家庭は3割未満という現実が明らかになりました。点検ができていない理由としては、「つい後回しになる」が54.4％と最も多く、次いで「タイミングが分からない」「面倒」と続きました。これにより、ただ準備をするだけでなく、その維持が難しいことも明確です。

新たな防災グッズのトレンド

調査した結果、防災グッズを選ぶ際に重視されるポイントとして「省スペース」であることが最も多く41％、続いて「長期間保管できる」が38.6％、「費用対効果」が36.2％となりました。この結果から、『省スペース・長期保管・コスパ』が重視されるトレンドが浮かび上がります。また、実用的で経済的な防災が求められていることがうかがえます。

KOKOBOの提案

キングジムの防災ブランド『KOKOBO（ココボ）』は、家庭での防災グッズの収納効率を高め、使いやすいデザインを追求しています。特にA4ファイルサイズに統一した災害対策セットは、収納スペースを有効活用できることが特徴です。また、直感的に扱いやすいデザインも取り入れ、災害時にも安心して使える設計です。

さらに、2026年には新商品として「災害備蓄セット」や「非常用車載トイレセット」が発売予定で、長期間保管可能でコストパフォーマンスに優れた商品が追加される見込みです。これにより、従来の防災グッズに新たな価値が付与され、続けやすい備えの環境が整っていくことが期待されます。