潰瘍性大腸炎とクローン病に関する国際調査結果から見えた診断・生活課題の実態

潰瘍性大腸炎とクローン病に関する国際調査結果

潰瘍性大腸炎（UC）とクローン病（CD）を含む炎症性腸疾患（IBD）は、多くの患者にとって生活の質を大きく左右する病気です。最近、株式会社グッテとアメリカの非営利団体Global Healthy Living Foundation（GHLF）が共同で実施した国際アンケート調査の結果が発表されました。この調査では、日本を含む多国籍でのIBD患者の診断状況や生活への影響が明らかにされています。

調査の概要

この調査は、世界IBDデーにちなんで行われ、203名のIBD患者からの回答が収集されました。国別の内訳は、日本52名、アメリカ98名、イギリス22名、カナダ12名など、各国の患者の声が集まりました。調査の主な目的は、発症から診断までの期間や信頼できる医師に辿り着くまでの時間を分析し、IBDが学業や就労に及ぼす影響を検討することでした。

診断までの時間について

調査によると、発症から診断までの期間が「1年未満」とした回答者は、日本では55.8％を占め、これに対し海外では32.5％にとどまりました。また、「5年以上かかった」との回答は、日本が21.2％、海外対象国が25.2％でした。この結果は、日本のIBD患者が、発症から比較的早期に診断を受けやすい一方、長期間診断に至らないケースも少なくないことを示唆しています。

医師との信頼関係

信頼できる医師や治療に辿り着くまでの時間に関しては、日本の患者の48.1％が「1年未満」と回答。一方で、海外では20.5％と大きな差が見られました。この背景には、医師や患者自身のIBDに関する知識不足や、症状の認識の難しさ、専門医へのアクセス困難が影響している可能性があります。患者の自由記述には、診断までに掛かった時間を短縮する方策として、詳細な症状の記録や、セカンドオピニオンの重要性が挙げられました。

学業や就労への影響

調査は、IBDが患者の学業や就労に与える影響も評価しました。学業に関して、日本で「影響があった」とする回答が57.7％に対し、海外対象国では62.8％でした。就労への影響は日本で90.4％、海外で86.9％と、いずれも多くの患者が学業や仕事に支障をきたしていることが明らかになりました。

国際的な理解と対応

この調査結果から、IBD患者が直面する課題は国を問わず共通していることが浮き彫りになりました。今後、グッテとGHLFは、患者の声を社会に届け、理解の促進とともに、生活の質の向上を目的とした支援を続けることが求められます。

IBDに関する社会的理解は多くの患者にとって非常に重要な要素であり、病気に伴う課題を共有し合うことで、より良い医療環境の創出へとつながるでしょう。私たち一人一人が、IBD患者の声に耳を傾け、支援の輪を広げていくことが必要です。これにより、潰瘍性大腸炎やクローン病の患者がより快適に生活できる社会の実現が期待されます。

この調査に関する詳細情報は、グッテの公式ページやGHLFのサイトを通じて確認できます。今後もIBDに関する情報を集め、患者支援のための活動を続けていくことが期待されています。