スペースシードホールディングスがNurul Iman教育財団を訪問し新たな連携を模索

スペースシードホールディングスがNurul Iman教育財団を訪問

2025年4月16日、スペースシードホールディングス株式会社がインドネシアのNurul Iman教育財団を訪れました。新たな連携を模索するこの訪問には、同社の代表取締役鈴木健吾氏をはじめ、様々な専門家が参加し、子どもの栄養や発酵技術、循環型経済について議論を交わしました。

子どもの栄養と発育阻害対策

Nurul Iman教育財団は、15,000人以上の学生に無償で食事を提供するという重要な役割を果たしています。独自の農園で育てた農産物を利用し、栄養強化に取り組んでいます。具体的には、トウモロコシを使用してビタミンを補強したり、週に一度は肉料理を取り入れることで、発育阻害の問題、いわゆるスタンティング対策に力を入れています。

スペースシードホールディングスから提案されたのは、米麹や乳酸菌を用いた発酵補助食品の活用です。これにより、栄養価の向上や保存性に優れた食品の提供が可能となり、さらなる安定供給の実現が期待されています。

発酵技術による高付加価値化

財団は、地域資源を活かしながら既にニンニクや唐辛子の焙煎商品開発を進めています。将来的には、日本を含む国際市場への進出を目指しており、スペースシードホールディングスは麹菌や酵母、乳酸菌を使った独自の発酵技術を共有しました。この技術によって辛味や旨味の調整が可能となり、特に日本市場にも適応しやすい商品開発が望まれています。

教育と地域振興の循環型経済モデル

Nurul Iman教育財団は、農業、食品加工、エネルギーなどの事業を通じて地域リソースの循環型経済を実践しています。学生たちが実際にこれらの事業に関わることで、実践的な教育を受けながら地域経済の自立と持続可能性に寄与しています。

今回の議論は、地球環境と人間の健康を統合的に捉える「プラネタリーヘルス」の視点に基づいています。これにより、持続可能な食料生産と地域経済の循環を両立させ、次世代に向けた生存基盤を守ることが目指されています。