赤ちゃん用非常食が家族に救いの手を差し伸べる？防災意識のギャップに迫る

赤ちゃん用非常食が家族に救いの手を差し伸べる

最近の調査から見えてきた防災に関する意外な現実を紐解いてみましょう。北海道産無添加ベビーフード「Baby Potage」を展開する株式会社Hokkaido productsは、子どものいる家庭を対象に「防災に関する実態調査」を実施しました。調査結果は、災害時の食品不足に対する意識と実態の間に大きなギャップがあることを浮き彫りにしました。

調査結果の概略

調査によると、災害時に家庭内で最も食事に困りそうな人物として「赤ちゃん」が33.7%を占めました。しかし、停電や断水を経験した際に実際に食事に困ったのは、意外にも「自分自身」であり、その割合は14%に達しました。事前の想定（7.3%）を上回り、自己の食事も災害時には重要な課題であることが示されたのです。

また、興味深いことに、赤ちゃん用に備蓄していた非常食を、赤ちゃん以外の家族が食べた経験があるという回答が40.7%にのぼりました。特に体調不良の家族が55.7%と高い割合で食べていたことは、非常食が赤ちゃんだけでなく、家族全員にとっての生命線となる可能性があることを示唆しています。

赤ちゃん用非常食の活用状況

調査では、赤ちゃん用の非常食を食べた家族の理由として最も多かったのが「水や調理器具が使えなかったから」というもので、44%を占めました。災害時には普段の生活とは異なる状況が生じるため、クッキングや温めができないことが多く、赤ちゃん用に用意された常温保存が可能な食品が貴重な存在となるのです。また、38%の人々が大人用の非常食が食べづらいと感じ、そのために赤ちゃん用を食べるしかなかったという結果も得られました。

家族全体の防災食への認識の変化

赤ちゃん用の非常食は、今後は「乳幼児用」から「家族みんなの防災食」としての認識が進む可能性があります。実際に「家族みんなの共通防災食として備えたい」と感じた人は73%にのぼり、なかでも「思う」39.7%、「やや思う」33.3%という意見が目立ちました。これにより、赤ちゃんがいる家庭における非常食の供給が、より包括的なものとして捉えられつつあることが分かります。

Baby Potageの背景

「Baby Potage」は、安心・安全な北海道産の食材を使用したベビーフードとして注目を集めています。現役ママたちの声から始まったこのプロジェクトは、添加物や保存料を使用せず契約農家の野菜を使用する形で、2018年に発売されました。年間100万食以上が親子に選ばれる人気商品に成長し、その背景には「これなら食べてくれた」という安心の声が支えています。

まとめ

この調査結果から、一見あたかも赤ちゃんだけに厳しい防災環境であるように思われますが、実際にはその食品が家族全体に対しても助けとなるケースが多いことが分かりました。災害時には家族全員が元気でいることが何よりも大切であり、準備する食品の選択もその意識が反映されています。赤ちゃん用の非常食は、今後ますます「家族みんなの防災食」として注目されることでしょう。