ニュース回避傾向の実態
最近、ニュースを意図的に避ける傾向が高まっています。スマートニュース株式会社が実施した「スマートニュース・メディア価値観全国調査2025」(SMPP調査2025)の結果によると、日本国内でニュースを「頻繁に」または「時々」避ける人は全体の18%に達しています。特に30代ではこの割合が最も高く22%に上ります。
調査の背景と目的
今回の調査は、政治的・社会的分断を背景に、人々のメディア接触状況を把握することを目的としています。SMPP調査2025は、全16の設問からなり、郵送による調査が行われました。回収された回答数は2117件で、結果は分析に基づくさまざまな示唆を提供しています。
ニュースを避ける理由
調査結果によると、ニュースを避ける理由のトップは「気持ちが暗くなる・気分が悪くなる」で、その回答が61%を占めました。次いで、「刺激的なセンセーショナルな見出しが多すぎる」(27%)や「事件・犯罪のニュースが多すぎる」(25%)という意見も見受けられました。これは、多くの情報があふれる中で、心の健康を守るためにニュース接触を減らすという新たな動きが存在することを示しています。
世代別の傾向とニュースジャンル
世代別に見ると、30代が最も高い回避傾向を示しています。逆に60代は13%と低い数字が出ています。避けられがちなニュースジャンルは、芸能(有名人のゴシップを含む)が22%で最も多く、次に戦争・紛争が19%という結果でした。これらの傾向は、特に感情を動かすニュースについての反発が強いことを示唆しています。
ニュース回避の広がり
日本におけるニュース回避の傾向は、世界的に見ても比較的穏やかであることがSMPP調査でも確認されました。例えば、ロイター・デジタルニュースリポート2025によると、世界平均であえてニュースを避ける人は40%に上ります。この点からも、日本における回避傾向の特性が見えてきます。
結論
ニュース回避傾向は、近年の社会情勢や情報の溢れ具合と相まって顕著になっています。特に、30代層はそうした傾向が強く、避けたいニュースの選択肢にも明確な特徴が見受けられます。今後は、これらの動向を踏まえた上で、より良いメディアとの関わり方を考えていくことが求められています。この調査の結果は、今後のメディア戦略において重要な指針となるでしょう。