K-POPの成功を越えて！BIGCが日本市場に挑戦する理由とは

BIGCが日本市場に本格進出！

最近、韓国のエンターテックスタートアップBIGCが日本法人「ビックジャパン株式会社」を設立し、大きな注目を集めています。この新たな企業は、K-POPで培ったノウハウをもとに、J-POPアーティストとの連携を図り、日本市場での事業を本格化させることを宣言しました。これにより、彼らの目指す「オールインワンデジタルベニュー」がどのように日本にフィットするのか、詳しく見ていきましょう。

BIGCの進出背景

BIGCは、すでに世界225ヶ国で展開されているエンターテインメントプラットフォームであり、そのユーザーの約80%が海外のファンです。特に日本からの利用者は全体の15%を占めており、この市場の重要性を認識した結果、現地法人化が実現したのです。この背景には、日本のエンタメファンの需要の高さがあり、特にライブイベントやオンラインコンテンツが求められています。

日本市場への具体的な戦略

ビックジャパンはK-POP公演だけでなく、J-POPアーティストのIP基盤事業を推進することを目指しています。具体的には、オフラインでの公演と同時に、リアルタイムのグローバルストリーミング、ファンダムコマース、広告など、多岐にわたる事業を展開する予定です。これにより、ファンとのインタラクションを重視し、購買意欲を高めることが期待されています。

オールインワンデジタルベニューとは？

BIGCが提案する「オールインワンデジタルベニュー」は、AIを活用したライブ配信やファンインタラクション、映像OTTサービス、グッズ販売など、エンターテインメントの多様な要素を一つのプラットフォームで提供します。この日本進出により、K-POPアーティストはもちろん、J-POPアーティストの収益化もサポートすることができるでしょう。

日本法人のビジョン

未来の展望として、ビックジャパンは東京や大阪を中心に大型コンサートを行う計画を立てています。また、国内放送局との合作によるコンサートや、授賞式のIP制作、さらにはファンクラブ運営など、全方位的に事業を展開する姿勢を明らかにしています。

グローバル市場での競争力強化

BIGCの代表であるキム・ミヒ氏は、日本のライブ公演市場は約4.5兆円にも及ぶ巨大な市場であり、K-POPの成功事例をもとに、日本国内のアーティストのグローバル化を支援する考えを示しました。このデジタルシフトにおいて、特に注目されるのは、ただのオフラインイベントに留まらず、ファンクラブやグッズ販売までデジタル化し、ファンとの距離をより縮める試みです。