QB HOUSEが文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」締結

QB HOUSEが文化庁とのパートナーシップを発表

ヘアカット専門店であるQB HOUSEを経営するキュービーネットホールディングス株式会社が、文化庁と「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」を締結しました。このパートナーシップは、日本の文化遺産を応援し、その認知度を高めることを目的としています。QB HOUSEは地域密着型で全国展開しており、この取り組みには特別な思いが込められています。

日本遺産とは？

日本遺産とは、その地域特有の文化や伝統芸能などをパッケージ化して発信し、地域のブランドやアイデンティティを再確認する取り組みです。文化庁が2015年より推進しており、全国に散らばる文化財が魅力的なストーリーとともに発信されることで、さらなる文化活性化や人材育成へとつなげることが目的とされています。

QB HOUSEの活動

QB HOUSEでは、全国104か所で認定された日本遺産を紹介していくために、月に約160万人、年間2000万人が来店する店舗でモニターを使い、日本遺産の魅力を発信します。この活動により、QB HOUSEのファンに対しても「日本遺産」の認知度を高め、その価値を周知していく方針です。

また、3月15日より、QB HOUSE店舗での締結式の様子を映した動画が放映され、来店するお客様に「日本遺産」とその重要性を伝えることで、意識を高めていく試みも行います。

社内でのフォトコンテスト

さらに、QB HOUSEグループには約3000人の従業員がおり、その家族を含めると約10000人が関与しています。このため、社内で家族を対象にした「日本遺産」フォトコンテストを開催します。これを通じて社員とその家族が「日本遺産」のストーリーに触れ、地域文化への理解を深めていく機会を提供するとしています。

文化庁との連携による地域活性化

「日本遺産オフィシャルパートナーシップ」は、文化庁との相互協力に基づくプログラムであり、日本の文化や伝統の魅力を広く発信することで、地域活性化につなげることを目的としています。協賛金や費用が発生しない形で、2023年に新たに25社がパートナーとして名を連ねています。

多様な文化遺産を持つ日本各地で、QB HOUSEがどのように地域の魅力を発信していくのか、今後の動きに大きな期待が寄せられています。この機会に、ぜひ自身の地元の「日本遺産」にも目を向けてみてはいかがでしょうか？

まとめ

QB HOUSEによるこの新たな取り組みは、単にヘアカットサービスの提供に留まらず、日本の文化に触れることができる機会を提供しています。地域の魅力を大切にし、日本の伝統を次世代に繋いでいくために、私たち自身も「日本遺産」という概念を身近なものとして受け入れることが重要です。地域文化の重要性を再認識させられるこのプロジェクトに、皆さんの応援をお届けしたいと思います。ぜひ、「日本遺産」に関連するサイトで情報を探し、自身の知識を広げてみてください。