ビームスと豊島が参画！アパレル物流の新しい共同輸送スキームを提案

アパレル物流研究会にビームスと豊島が参画

2023年10月、アパレル物流研究会が新たに2つの企業、株式会社ビームスと豊島株式会社の参加を発表しました。この研究会は、ファッション業界の共同の物流課題を解決するために、株式会社アンドエスティHD、(株)バロックジャパンリミテッド、株式会社TSIホールディングス、株式会社ユナイテッドアローズの4社が連携して設立されました。企業の枠を超えて物流の効率化とサステナビリティを追求するこの取り組みは、業界内外から高い関心を集めています。

物流課題とドライバー不足の現状

現在、国内における車両稼働台数は約35%も減少しており、特に海上コンテナ輸送を支えるドライバーは高齢化が進んでいます。そのため、運賃は上昇傾向にあり、今後の人手不足が懸念されています。アパレル物流研究会は、こうした状況を踏まえ、持続可能な輸送網の構築を目指し、リソースの集約と最適化を探求しています。

共同輸送の新しいスキーム

研究会は、効率的な輸送を実現するために二つの本稼働スキームを構築しています。ひとつは、下関港からの共同輸送です。ここでは、中国からの輸入物資を集約し、フェリー輸送を活用して各社の物流センターへと共同輸送を行います。この仕組みにより、運行車両の台数が削減され、ドライバーの運行時間も約77%減少しました。

もうひとつは、東京港を利用した共同輸送です。港での集荷を行い、各社の物流センターまで共同で輸送します。この方式も運行車両を削減し、スピーディーな配送が実現します。

実証実験の結果

2026年3月から始まった実証実験において、従来のリードタイムを維持しながら輸送網の集約と最適化を達成しました。特に、下関港からの輸送では運行回数が半減し、CO2の排出量も約37%削減されるなど、環境への配慮も実現しています。これらの具体的な成果は、ドライバー不足の解消に向けた効果的なステップとなるでしょう。

今後の展望

今回の成果を受け、アパレル物流研究会は共同輸送スキームのさらなる拡大を目指しています。企業が増えることで、ネットワークの効率も高まり、持続可能な社会インフラである共同輸送が実現できます。この取り組みは一過性のものでなく、2024年問題に対しても新たな解決策となるでしょう。サステナブルな物流を実現するために、さらなる企業の参加を期待しています。